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フジテレビの社員の平均年収は軽く１５００万円を超えるし、ＴＢＳも１５００万円弱、テレ朝、日テレも１３００万円超えである。
その一方でソニーの年収こそ９００万円を超えるが、パナソニックや東芝や日立は７００万円程度である。
要するに世界に誇る日本のハイテク・メーカーの社員の年収は、テレビ局の社員の半分なのである。
新聞社は上場していないので詳細なデータは不明だが、日本の新聞社はこれらのテレビ局の筆頭株主になっており、テレビ局社員と同等、あるいはそれ以上の年収を得ていると思われる。
これだけ社員に大盤振る舞いしていたので、リーマンショックにより急激に落ち込んだ景気により広告収入が急減したため赤字決算になっただけなのである。
広告収入が激減しても、社員はリストラされていないし、変わらずに高い給料が支払われているのだから、会社が赤字になったという小学生でもわかる話なのである。
それではどうすれば経営が改善して、利益を出し持続可能なメディア企業として社会に貢献することができるのだろうか？
簡単なことである。
社員をリストラして給料を減らせばいいのである。
日本のメディア企業は設備もすでにあるので資本は人だけである。
その頭数を減らすか、ひとり当たりのコストを減らすか、その両方をやるだけなのだ。
たったそれだけのことでいくらでも利益がだせるのが日本の大手メディア企業なのである。
まったく危機なんてものではない。
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